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著者:sanarkada

日本でオンラインカジノが摘発された3つの事件から得られる教訓

日本国内で海外を拠点とするオンラインカジノで遊ぶとこは問題ありませんが、これまでに違法行為を行っていたオンラインカジノの摘発で、関係者やプレイヤーが逮捕されるケースが起きています。

事件が起きたのはオンラインカジノが日本でも広まりつつあった2016年で、まだオンラインカジノの違法性に関する情報が少ない時期でした。
この年に起きたのは、「NetBanQ事件」「スマートライブ事件」「ドリームカジノ事件」の3つで、それぞれ日本国内でオンラインカジノを運営したと判断され、警察が摘発に踏み切ったものです。

ここでは、これらの事件から実際に何が違法性を問われたのか、その原因などについて解説していきたいと思います。
現状では違法性を問われませんが、あくまでもグレーゾーンであるオンラインカジノを利用するうえでの参考になれば幸いです。

決済手段を提供したNetBanQ事件

決済手段を提供したNetBanQ事件
NetBanQとはいわゆるオンライン決済サービスで、日本国内で運営されていたことから、顧客にオンラインカジノででの賭博を幇助したと判断された事件です。
オンラインカジノへの入出金には、エコペイズやアイウォレットなどのオンライン決済サービスが普及していますが、これらはいずれも海外を拠点としていることがNetBanQとの大きな違いです。

NetBanQはオンライン決済サービスを運営していただけで、オンラインカジノは運営していませんでしたが、国内を拠点として賭博を幇助したと判断され摘発に至りました。
表向きの報道では、NetBanQの関係者だけが逮捕されたと報じられていましたが、実は後日談があり、押収された顧客情報から利用者の身元が特定されて家宅捜査が行われ、単純賭博罪で最大20万罰金が科せらています。

違法性が問われたプレイヤーは複数いましたが、中には無実を訴え不起訴処分に持ち込んだプレイヤーもいました。
不起訴処分とはいえ、その過程では長い時間と手間がかかったと想像できます。
軽率な行動で不要なトラブルに巻き込まれないためにも、大手以外のオンラインカジノや決済サービスを使うときは十分に注意するようにしましょう。

国内運営と判断されたスマートライブ事件

国内運営と判断されたスマートライブ事件
スマートライブ事件は、日本国内で初めてオンラインカジノの利用者が違法性を問われて逮捕された事件です。
ちなみに、オンラインカジノのスマートライブは、正式なライセンスがある海外を拠点とした合法オンラインカジノで、日本国内で利用しても基本的に問題ありません。

しかし摘発をした警察側の主張は、ライブカジノのディーラーが日本人で、日本人が仕事から帰宅後に遊べる時間帯に合わせ運営していたほか、ゲーム内のチャットでも日本語で意思疎通をしていたことから、日本国内で賭博を運営していると判断したというものでした。

警察はチャット内容の記録から、プレイヤーのSNSやブログを割り出すことに成功し、情報開示請求でプレイヤーを特定し、単純賭博罪の略式起訴で罰金が科せられました。
警察の主張にはかなり無理があるという意見がある一方で、この事件以降、日本人向けのライブカジノは避けた方がいいという風潮も生れました。

国内拠点で運営していたドリームカジノ事件

国内拠点で運営していたドリームカジノ事件
ほかの事件と違って、ドリームカジノ事件は明らかに日本国内で運営されていたオンラインカジノ関連の事件です。
実はドリームカジノも海外で正式にライセンスを承認されたオンラインカジノで、海外を拠点に運営していれば問題はありませんでしたが実際は大阪に事務所に置き、ここを拠点として運営が行わていることを警察が突き止め摘発に踏み切りました。

ドリームカジノから押収された情報から、複数のプレイヤーが特定されましたが、事件の状況から逮捕はされず、警告や指導だけで済んだようです。
ドリームカジノは表向きは、海外拠点の合法オンラインカジノとして運営しており、プレイヤー側には大阪に拠点があるなどとは知る由もなく、軽い指導で済んだのは、警察側も半ばプレイヤーを被害者と扱っていたということでしょう。

このドリームカジノ事件から得られる教訓は、同じようにライセンスを承認されているオンラインカジノでも、ある程度の実績や歴史がある大手オンラインカジノを選択したほうが、やはり安全性が高いということです。

まとめ

近年、日本で起きたオンラインカジノをめぐる、3つの代表的な事件を紹介してきましたが、参考になったでしょうか?
日本国内でのオンラインカジノはあくまでもグレーゾーンという立場にあり、ちょっとした運営側の誤った認識や行動で、違法性を問われてしまう可能性を孕んでいます。

そして運悪く、それに巻き込まれてしまうと、プレイヤーも逮捕される可能性があることが、よく分かったと思います。
これらの事件から分かることは、「日本国内で運営するオンライン決済サービスは使わない」「日本人向けに特化したオンラインカジノを利用しない」「運営拠点が曖昧なオンラインカジノは避ける」といった3つの教訓です。

オンラインカジノを選ぶときは、ベラジョンカジノやカジ旅、インターカジノ、カジノシークレットなど知名度が高く、実績のある大手を中心に検討するようにしましょう。